コンテナの種類が分からず、「どのコンテナを使えばいいのか迷った」ことはありませんか?
海上輸送のコンテナは、種類ごとに用途や構造が異なります。
そのため、選定を誤ると積載不可や輸送トラブルにつながることもあります。
この記事では、コンテナの種類を軸に、実務で必要なポイントを整理して解説します。
・コンテナの種類一覧と特徴
・用途別に見る適切なコンテナの選び方
・サイズ・重量制限で注意すべき点

3.コンテナのサイズ一覧と容量(理論値と実効値の違いに注意)
9.コンテナへの積載を計画する(Container Vanning Plan)
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コンテナ輸送の歴史や背景を理解したうえで、いざ実務に直面すると、次のような疑問や悩みが浮かぶはずです:
そこで、この「その2」では、実務で必要なコンテナの規格・用途・制限・注意点を、初心者にもわかりやすく解説していきます。
コンテナ海上輸送の基本的な流れをご紹介します。
一般的には、海外の港から、日本港へ海上輸送されます。輸出入の港の前後ではは、鉄道やトレーラーで、陸上されることもあります。
一方、輸出はこの輸入の流れの逆をたどります。

海上輸送で使われる主なコンテナには、以下の種類があります:

それぞれの用途に応じて適切な選択が求められます。
※各コンテナの仕様は国際標準規格(ISO TC104)に準拠しています。詳しくは、日本規格協会をご参照ください。
代表的なサイズ一覧と容量は以下の通りです:

※上記の容積はすべて「理論値」であり、空気や液体で満たした場合の最大値です。
実際の貨物は、段ボール(カートン)やパレットなどの梱包形態をとるため、形状の無駄や空間が生じます。
そのため、実際の積載容積(実効値)は、理論値の80〜90%程度が目安となります。
20ftコンテナの方が、40ftよりも短く構造的に頑丈です。そのため、自重を差し引いた可搬重量(Payload)が高く設定されています。一方、40ftは自重が増える分、積載可能重量はやや低くなります。
※道路輸送における重量制限や特車許可制度の詳細は、国土交通省「特殊車両通行許可制度」をご参照ください。
海上輸送では許容される重量でも、日本国内の陸上輸送では道路交通法による制限があります。

※輸送には「特殊車両通行許可」が必要な場合があります。
仮に、船会社が海上輸送できる重量であっても、日本の法律である道路交通法の制限を超える重量は、輸送が困難です。そのために、重たいものや、サイズが大きい、または特殊な形状のものを運ぶ時には、フォワーダーなどの専門家へ相談した方が安心です。
コンテナに商品を積載する前には、外観や内部の状態をしっかり確認する必要があります。これにより、輸送中のトラブル(雨漏り、破損、臭い移りなど)を未然に防ぐことができます。
実際の現場では、コンテナの内部に作業者が一度入り、仮にドアを閉めて暗くします。そうすることで、外部からの光漏れ(ピンホール)を目視で確認します。これは、壁面や天井に小さな穴が開いていないかを確かめる最も確実な方法のひとつです。更に、必要に応じてもう一人が外側で待機し、安全確保にも配慮しましょう。
スマホカメラ(記録用)
積載が完了したら、最後にコンテナを封印(Seal)する工程が必要です。これは、国際輸送において不正開封を防ぐ重要な手続きであり、税関や船会社も確認する項目です。
※ボルトシールや封印手続きは、世界税関機構(WCO)や日本通関業連合会のガイドラインに基づきます。
コンテナの構造を理解する事で、リスクを回避する対策を図れます。
それにより、コンテナ輸送途中での事故などを防止します。
海上コンテナの輸送でよく起きるトラブルを一覧表にしました。
トラブルの発生原因と併せて、予防策もご紹介します。

海外との取引においては、Packing List(パッキングリスト)を作成します。そこで、荷姿・個数・容積・重量などが決まった段階で、「コンテナにどの程度積載可能か?」を事前に試算する必要があります。これを、業界ではバンニングプラン(Container Vanning Plan)と呼びます。このバンニングプランの事を、日々の業務の中では、「 バンプラ 」などの略称を用いる事もあります。
実際の積載では、パレット積載や段積みの限界、偏荷重の防止なども考慮します。そのため、コンテナの内容積を100%使い切ることはできません。
さらに、計算上の容積と、実務における積載効率には差があります。そのため、通常は以下の目安で積載可能量を見積もります:
必要に応じて、シミュレーションソフトやVanningツールを使用することも推奨されます。
貿易や物流の担当者が、現場でもすぐに役に立つチェックリストです。
コンテナ輸送は非常に効率的な手段です。しかし、その利便性の裏には多くの実務的な注意点があります。その対策として、適切なコンテナ選び、正しい梱包、国内外での重量制限の理解、そしてトラブル防止策を講じることで、物流リスクを最小限に抑えることができます。
そのため、こうした実務課題に対応したサポートを、DIGISHIPは提供しています。
そして、初めての方でも安心してご相談いただけますので、ぜひお気軽にお問い合わせください。
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この記事はDIGISHIPが提供する、現場目線で役立つ海上輸送の知識シリーズです。
公開 2025年5月19日 | 最終更新 2026年1月19日